結論から言うと、1年間の医療費もOTC医薬品購入額もそれぞれの基準額に届かない場合、医療費控除・セルフメディケーション税制のどちらも対象外になり、還付は原則ゼロになります。この記事では、架空の事例をもとに、対象外になる理由と、来年以降に向けてできることを紹介します。以下はあくまで一例であり、実在の人物のケースではありません。
事例設定（架空の例）
会社員（年収400万円）が、大きな病気もなく、市販の風邪薬代等を中心に医療費を支払ったケースを想定します。
なぜ対象外になるのか
総所得金額等が200万円以上のため、医療費控除の足切り額は10万円です。医療費合計4万円は足切り額の10万円に届いていないため、医療費控除額は0円になります。
医療費控除額 ＝ 4万円 － 0円（保険金等） － 10万円（足切り額） ＝ マイナスのため0円
セルフメディケーション税制も、OTC医薬品購入費8,000円が基準額の1万2,000円に届いていないため、対象外です。
セルフメディケーション税制控除額 ＝ 8,000円 － 0円（保険金等） － 1万2,000円 ＝ マイナスのため0円
併用できるという誤解について
なお、医療費控除とセルフメディケーション税制はどちらか一方しか選べない制度です。両方合わせて申告することはできません。今回のケースはどちらも基準額に届いていないため、そもそも「どちらを選ぶか」を検討する段階にも至っていませんが、たとえ両方の金額がそれぞれ基準額を超えていたとしても、合算して申告することはできない点は覚えておいてください。
来年以降に向けてできること
今回は還付がゼロという結果になりましたが、医療費のレシートやOTC医薬品の領収書を保管しておくと、来年以降、入院・手術・歯科治療等で医療費が増えた年や、OTC医薬品の購入額が増えた年に活用できます。生計を一にする家族の医療費も合算できるため、家族分のレシートもまとめて保管しておくとよいでしょう。
来年以降、ご自身の医療費が基準額を超えるかどうかを試算したい方は、医療費控除・セルフメディケーション税制 還付金シミュレーターをご利用ください。